製薬業界の最新ニュースと解説
AnswersNews - 製薬業界で話題のニュースがよくわかる

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ポリジェニックリスクスコアで薬剤性肝障害を予測「新薬開発の成功確率高める可能性」

ポリジェニックリスクスコアで薬剤性肝障害を予測「新薬開発の成功確率高める可能性」

国際的な研究者グループによると、ポリジェニックリスクスコアで薬剤性肝障害への感受性を予測することが、新薬候補の安全性の確認に役立つ可能性がある。シンシナティ大医学部の武部貴則博士は「薬剤性肝障害は稀で、かつ予測が非常に難しい」ため、しばしば新薬の開発中止や市場からの撤退につながると説明した。彼がロイターヘルスに電子メールで述べたところによると、それは患者を失望させるだけでなく、製薬会社の財務リスクにも大きな影響を与える。

OTC 武田売却が引く再編の引き金

OTC 武田売却が引く再編の引き金

武田薬品工業が、かねてから囁かれていたOTC子会社・武田コンシューマーヘルスケアの売却を発表しました。製薬各社のOTC事業の位置付けが問われる中、業界再編の引き金を引くことになるのでしょうか。

プライマリケアを再構築しようとする米国の小売大手|DRG海外レポート

プライマリケアを再構築しようとする米国の小売大手|DRG海外レポート

「DRG海外レポート」。CVSやウォルグリーンといった米国の小売大手が、保険会社と組んで医療提供の再構築を図っています。

新型コロナワクチン「米大統領選前の実用化」はあり得るのか

新型コロナワクチン「米大統領選前の実用化」はあり得るのか

新型コロナウイルスワクチンは11月の米大統領選までに実用化されるのか――。多くの疑問が上がる中、専門家は、それまでにワクチンの安全性と有効性を証明する十分なエビデンスを集められる可能性もゼロではないと指摘している。

アストラゼネカの試験中断、ワクチン開発の行方は

アストラゼネカの試験中断、ワクチン開発の行方は

英オックスフォード大とワクチンを共同開発しているアストラゼネカは9月9日、独立委員会が安全性データをレビューするために臨床試験を一時的に中断したことを明らかにし、試験のタイムラインへの影響を最小限に抑えるよう取り組んでいるとの声明を発表した。開発への影響が懸念される(翌週、再開するとの発表があった)

「免疫受容体抗体、メガファーマとの提携に照準」TNAX Biopharma・向平隆博CEO|ベンチャー巡訪記

「免疫受容体抗体、メガファーマとの提携に照準」TNAX Biopharma・向平隆博CEO|ベンチャー巡訪記

製薬業界のプレイヤーとして存在感を高めるベンチャー。注目ベンチャーの経営者を訪ね、創業のきっかけや事業にかける想い、今後の展望などを語ってもらいます。今回は筑波大学の渋谷彰教授(免疫学)の研究をもとに設立したTNAX Biopharmaの創業者である向平隆博さんにインタビューをします。

【図解】新型コロナウイルス 熾烈な「ワクチン争奪戦」

【図解】新型コロナウイルス 熾烈な「ワクチン争奪戦」

急ピッチで開発が進む新型コロナウイルスワクチン。開発競争が過熱する一方で、有望なワクチンをめぐる国家間の争奪戦も激しくなっています。先進国が競って巨費を投じ、ワクチンを囲い込む、熾烈な「ワクチン争奪戦」を図解します。

世界に先駆け接種へ ロシア・中国の新型コロナワクチンへの懸念

世界に先駆け接種へ ロシア・中国の新型コロナワクチンへの懸念

ロシアと中国で開発された新型コロナウイルスワクチンには潜在的な欠点がある――。これらのワクチンは、多くの人が一度は感染したことがある一般的な風邪のウイルスをベースに作られており、それがワクチンの効果を限定的なものにする可能性があると、一部の専門家は指摘している。

「テクフィデラ」特許無効判決で多発性硬化症治療薬市場はどうなる?|DRG海外レポート

「テクフィデラ」特許無効判決で多発性硬化症治療薬市場はどうなる?|DRG海外レポート

米国に本社を置くコンサルティング企業Decision Resources Groupのアナリストが、海外の新薬開発や医薬品市場の動向を解説する「DRG海外レポート」。世界で40億ドルあまりを売り上げる米バイオジェンの最主力品「テクフィデラ」をめぐり、米国の裁判所が特許を無効とする判決を出しました。後発医薬品参入の見通しと、今後の市場の展望は。

新型コロナワクチン、製薬企業にのしかかるプレッシャー

新型コロナワクチン、製薬企業にのしかかるプレッシャー

8月11日に発表された米国政府とモデルナの合意では、連邦政府機関が支払いのスライディングスケールについて交渉した。15億ドルに及ぶ今回の取引は、同社のワクチンが2021年1月31日までに規制当局の承認を受けた場合、全額が支払われる。一方、この目標を達成できなかった場合、モデルナには12億ドルしか支払われない。

「リリカ」1000億円市場めぐるファイザーと後発品メーカーの攻防

「リリカ」1000億円市場めぐるファイザーと後発品メーカーの攻防

年間売上高1000億円を超える疼痛治療薬「リリカ」の市場をめぐり、先発医薬品を販売するファイザーと後発医薬品メーカーが激しい攻防を繰り広げています。3年半に及んだ特許無効審判の末、8月17日に後発品が承認されると、ファイザーは即日、特許侵害で後発品メーカーを提訴。オーソライズド・ジェネリック(AG)の承認も取得し、市場防衛に躍起です。

「エンレスト」「エナジア」など新薬13成分25品目 8月26日に薬価収載|トピックス

「エンレスト」「エナジア」など新薬13成分25品目 8月26日に薬価収載|トピックス

中央社会保険医療協議会(中医協)総会は8月19日、ノバルティスファーマの慢性心不全治療薬「エンレスト錠」や同社の気管支喘息治療薬「エナジア吸入用カプセル」など新薬13成分25品目の薬価収載を了承した。8月26日に収載する。

新型コロナウイルスは国内製薬企業の業績にどんな影響を与えているのか

新型コロナウイルスは国内製薬企業の業績にどんな影響を与えているのか

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は製薬企業の業績にどんな影響を与えているのか。各社の4~6月期決算をまとめました。8月7日までに発表された東証1部上場製薬企業の2020年4~6月期決算を集計したところ、24社中16社が前年同期から減収となりました。営業利益が前年同期を下回ったのは11社で、いずれも2ケタの大幅な減益。4月に行われた薬価改定に加え、COVID-19の感染拡大が重しとなりました。

新型コロナウイルスが世界の医薬品産業政策にもたらす5つの変化(3)|DRG海外レポート

新型コロナウイルスが世界の医薬品産業政策にもたらす5つの変化(3)|DRG海外レポート

各国政府は、その思想信条にかかわらず、パンデミックによる最悪の事態を回避しようと、保健医療システムに巨額の財源を振り向けている。初期の状況を見る限り、健康保健システムを持つ国々は、COVID-19による医療需要増大の嵐を比較的うまく切り抜けられそうだ。一方、患者の自己負担の割合が高い国や、政府による強力な担保がない国は、ケアと保障の十分な提供に苦労する可能性がある。

海外新薬承認情報(2020年7月分)

海外新薬承認情報(2020年7月分)

2020年7月に米FDA(食品医薬品局)が承認した主な新薬と適応拡大をまとめました。

新型コロナウイルスが世界の医薬品産業政策にもたらす5つの変化(2)|DRG海外レポート

新型コロナウイルスが世界の医薬品産業政策にもたらす5つの変化(2)|DRG海外レポート

パンデミックと戦う当局者は、保健医療システムの再編成をこれほど早いペースで行わなければならないことに、避けがたい困難を感じている。今すぐできることの1つは、医療製品の販売承認手続きの簡略化だ。各国の規制当局は、COVID-19の治療に有効と考えられる医薬品を迅速に使えるようにする方策を、開発と承認の両面から広く検討している。

食うか食われるか…新型コロナ 大国が煽る「ワクチン・ナショナリズム」

食うか食われるか…新型コロナ 大国が煽る「ワクチン・ナショナリズム」

COVID-19ワクチンをめぐり、世界が「食うか食われるか」の争奪戦を繰り広げている。これは、ワクチンを一括購入して世界中に公平に配分することを計画している国際機関が最も恐れていたことだ。彼らは、いくつかの富裕国が自国民のためにワクチンを抱え込もうとしている姿を、呆然と見守っている。

中堅製薬、業績停滞鮮明に…生き残り模索も見えぬ打開策

中堅製薬、業績停滞鮮明に…生き残り模索も見えぬ打開策

国内中堅製薬企業の業績停滞が鮮明になってきました。国内の主要製薬企業を「売上高6000億円以上」「1000億円以上6000億円未満」「1000億円未満」の3つに分類して業績を集計したところ、1000億円未満だけが15年度から19年度にかけてマイナス成長に。国内の事業環境の悪化が背景にあり、各社とも生き残りを模索していますが、打開策は見えません。

期待が先行した「アビガン」承認へ見えぬ先行き

期待が先行した「アビガン」承認へ見えぬ先行き

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療薬として高い期待を寄せられた富士フイルムホールディングス(HD)の抗ウイルス薬「アビガン」(一般名・ファビピラビル)が試練に直面している。安倍晋三首相はかつて5月中の承認を公言していたが、臨床試験ではいまだ有効性が示されておらず、先行きは不透明だ。

塩野義、中国平安との合弁事業の全貌

塩野義、中国平安との合弁事業の全貌

2020年3月、中国の保険最大手「中国平安保険集団」との資本業務提携を発表した塩野義製薬。8月に中国平安との合弁会社を設立し、中国事業を本格化させます。中国を拠点にアジア市場を開拓する方針で、2025年3月期にはこの合弁事業から1000億円以上の売り上げを目指しています。